株式会社リコーで欧州事業、本社統括に従事したのち、2015年からサステナビリティ担当役員として、脱炭素宣言、日本企業として初のRE100参画を実現。 事業活動とSDGsを同軸化するESG経営への変革をリード。その後、日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）の共同代表、 World Environment Center（WEC、本部米国）やグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）の理事として、気候変動問題を中心に企業・産業界の社会課題解決への貢献を牽引。外務省の「気候変動に関する有識者会合」のメンバーに加わる。末吉竹二郎氏ととともに、日本の幅広い非国家アクターのネットワーク創設を提唱し、2018年7月、気候変動イニシアティブ（JCI）設立に貢献、2023年3月より現職。

ヨハン・ロックストロームは、ポツダム気候影響研究所（PIK）の所長であり、ポツダム大学の地球システム科学教授、ならびにストックホルム大学の水システム・グローバルサステナビリティ教授を務めています。

彼は地球規模のサステナビリティ（持続可能性）課題に関する国際的に著名な科学者であり、急速な地球規模の変化が進む現代における人類の発展の指針として知られる「プラネタリー・バウンダリー（地球の限界）」フレームワークの開発を主導しました。

また、世界の水資源研究の第一人者として知られ、熱帯地域における応用水研究に25年以上携わってきました。応用的な土地・水資源管理からグローバルサステナビリティに至るまで幅広い分野で、150本を超える研究論文を発表しています。

現在は、アース・コミッション（Earth Commission）の議長を務めるほか、国連持続可能な開発ソリューション・ネットワーク（SDSN）のリーダーシップ・カウンシルのメンバーです。また、ドイツ科学アカデミー・レオポルディーナおよびスウェーデン王立科学アカデミーの会員にも選出されています。

東京大学グローバル・コモンズ担当総長特使、未来ビジョン研究センター 特任教授、グローバル・コモンズ・センター ダイレクター。東京大学博士（国際協力学）。
1981年大蔵省 (現財務省) 入省。国際通貨基金 (IMF) エコノミスト、世界銀行ベトナム担当、世界銀行スリランカ担当局長などを歴任。2010年財務省副財務官。2012年地球環境ファシリティ (GEF) CEO兼議長。2020年8月より東京大学理事。2020年に東京大学に新設されたグローバル・コモンズ・センターのダイレクターとして、人類の共有財産である「グローバル・コモンズ」（安定的な地球システム）の責任ある管理について、国際的に共有される知的枠組みの構築と実践を目指している。

クリス・ウィートは、環境政策・政治、民間セクター、学術分野において20年以上の経験を有する。シカゴ市の最高サステナビリティ責任者（Chief Sustainability Officer）兼シニア政策顧問として、市の環境政策を主導し、シカゴ市の温室効果ガス排出量をパリ協定の目標に沿って削減することを約束する市長行政命令（Mayoral Executive Order）の実現に貢献。

シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネス内のスティグラー経済・国家研究センター（Stigler Center for the Study of the Economy and the State）のエグゼクティブ・ディレクターを務めたほか、自然資源保護協議会（Natural Resources Defense Council: NRDC）では、市長や自治体幹部に対して気候変動戦略に関する助言を提供。直近では、Sustainable Cities Fundにおいて政策・政府渉外担当マネージング・ディレクター（Managing Director of Policy & Government Affairs）を務める。

米国アーカンソー州リトルロック出身。ワシントン大学（セントルイス）で学士号（BA）を取得後、シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスでMBAを取得。同校では現在、戦略論の非常勤准教授（Adjunct Associate Professor of Strategy）も務める。妻と二人の子どもとともにシカゴに在住。

マット・ウェブは、E3Gのグローバル・クリーンパワー・ディプロマシーチームのアソシエイト・ディレクターとして、エネルギー移行外交に関するE3Gの取り組みを統括している。

その活動は、世界的なエネルギー移行を加速するため、多国間および二国間のコミットメントの実施に関する外交分野で高いレベルの成果を実現することに重点を置いている。マット率いるチームは、国際的なエネルギー移行の加速を目的とする主要な国際イニシアチブを支援しており、その中にはPowering Past Coal Alliance（脱石炭連盟）、Energy Transition Council（エネルギー移行評議会）、Clean Energy Transition Partnership（クリーンエネルギー移行パートナーシップ）が含まれる。

マットは2003年以降、英国政府の複数の省庁で幅広いエネルギー・気候政策に携わってきた。主な経歴は以下のとおり。

エネルギー・気候変動省（Department for Energy and Climate Change）において、エネルギー効率化政策、熱利用政策、2050年パスウェイズ分析を担当。

外務・英連邦省（Foreign and Commonwealth Office）において、CCS（Carbon Capture and Storage：炭素回収・貯留）の実証事業を支援。

環境・食料・農村地域省（Department for Environment, Food and Rural Affairs）において、中国との「Near Zero Emissions Coal」プロジェクトを通じたCCS協力を推進。

運輸省（Department for Transport）において、よりクリーンな燃料・車両の普及や、航空分野の環境影響評価に従事。

直近では、エネルギー安全保障・ネットゼロ省（Department for Energy Security and Net Zero）国際気候変動部門の副部長（Deputy Director）を務め、世界的なエネルギー移行に向けた行動を促進する複数の国際イニシアチブを統括した。その中には、Green Grids Initiative（グリーン・グリッド構想）やPower Breakthrough（パワー・ブレークスルー）が含まれる。

オックスフォード大学で化学の学位を取得後、ケンブリッジ大学で物理化学の博士号（PhD）を取得している。

2023年に財団に参加。慶應義塾大学総合政策学部（学士）、政策・メディア研究科（修士）修了後、日本エネルギー経済研究所にてエネルギー統計、長期エネルギー需給見通し、石油精製モデル、都道府県エネルギー需給モデル、世界エネルギーモデル等を担当。ノードハウス著「地球温暖化の経済学」等を訳し、DICEモデルを用いた分析を実施。地球環境産業技術研究機構 （RITE）を経て、テコンドー専念のため研究を中断し、韓国龍仁（ヨンイン）大学に留学。引退後、東京大学新領域創成科学研究科にて応用一般均衡モデルを用いた研究にて博士（環境学）を取得、科学技術振興機構低炭素社会戦略センターにて、シナリオ分析や「電気代そのまま払い」社会実装等を実施。2015年に国際NGO CDPジャパンに参画し、企業・金融機関の目標設定（SBT）、再エネ調達（RE100）、TCFD情報開示、低炭素移行計画等のエンゲージメントを実施。

ユニリーバ・ジャパンにてコミュニケーションズ＆コーポレートアフェアーズを統括。企業広報、コーポレートアフェアーズ、ステークホルダーエンゲージメントおよびサステナビリティコミュニケーションを担当し、日本におけるユニリーバの事業およびサステナビリティアジェンダの推進を支援。2023年にユニリーバへ入社。入社前はイケア・ジャパンにおいて15年以上にわたり、コミュニケーションおよびマーケティング分野のリーダー職を歴任。筑波大学国際総合学類卒業。

2003年にキリンビールに入社し、ビール製造現場と原料調達の双方を経験、サプライチェーンへの理解を深める。 その後、米国のバーボン蒸溜所に出向し、生産効率や品質管理の向上に加え、ブランド価値の強化に取り組む。MBA取得し帰国後は、本社戦略部門にてCSV（Creating Shared Value）戦略の策定とESG評価対応等を担う。医薬事業への出向を通じてサステナビリティおよび非財務情報開示の推進に従事。2025年より現職。

2002年、コウノトリの野生復帰を目指し新設された「コウノトリ共生推進課」に配属。2005年の自然放鳥に先立ち、生息地創出や「コウノトリ育む農法」の推進に従事するほか、放鳥後は環境教育の普及にも尽力。その後、人口減少対策や観光振興を担当したのち、コウノトリ共生課に復帰。約20年にわたりコウノトリ野生復帰事業に携わる。現在は地球温暖化対策も兼務し、環境省の脱炭素先行地域事業などを推進。「生物多様性の保全」と「脱炭素」の双方から、地域活性化に取り組んでいる。
著書など：コウノトリ よみがえる里山 (つながってるよいのちのWA!)　小峰書店　2014年7月

福岡県庁、経済産業省で廃棄物管理やリサイクル推進などの環境保全行政、日本のリサイクル企業の海外ビジネス展開支援に従事。その後、日本科学未来館にて科学コミュニケーターとして、国内外の科学館、企業、研究機関などと連携し、科学技術や研究者と一般市民をつなぐ様々なプロジェクトを担当。2018年8月から現職。気候変動イニシアティブ(Japan Climate Initiative: JCI)等、企業や自治体など非国家アクターの気候変動対策の強化に取り組む。九州大学理学府分子科学専攻にて修士課程（理学）修了。

1989年4月に大東建託へ入社。土地オーナー様への土地活用提案営業に長く従事し、支店長、首都圏営業部長を経て、2014年6月に取締役に就任し、2023年4月より現職。住まいと暮らしを提供する賃貸住宅事業を基盤に、ZEHやLCCM賃貸集合住宅の普及や、脱炭素社会の実現と地域課題の解決を両立する「大東建託グループらしいまちづくり」を推進するなど、グループ全体のサステナビリティ経営を牽引している。

2020年2月にCDPへ入職。サプライチェーン担当シニア・マネジャーとして日本におけるサプライチェーンメンバーシップの拡大を推進した後、セールス＆マーケティング部門を統括。2025年6月よりCDPジャパン・マーケットディレクターとして、日本市場における戦略立案および事業推進を担う。CDP主催セミナーや各種カンファレンスへの登壇実績を有し、環境省および経済産業省の有識者委員も歴任。東京外国語大学外国語学部ロシア語学科卒業。

LinkedIn: Emi Matsukawa

東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行（現 三菱UFJ銀行）に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する。現在、公益財団法人 自然エネルギー財団 代表理事 副理事長、 公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 会長。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任（CSR）、社会的責任 投資（SRI）についての講演等を行う。
主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』（東洋経済新聞社）、『有害連鎖』（幻冬舎）、『最新CSR事情』（北星堂書店）、『グリーン経済最前線』（岩波新書、共著）がある。

2023年より現職。住友商事において、国内の鉄鋼メーカーと海外のエネルギー企業との間で、油井管のトレード業務に従事。部内のCO2排出量の測定やESG関連業務に携わる。
自然エネルギー財団では、気候変動イニシアティブ（JCI）の事務局として、自治体や企業など非政府アクターの気候変動対策・連携に関する業務を担当。