プログラム
登壇者プロフィール

登壇者資料・アーカイブ動画は、下記プログラムからご覧いただけます。


気候変動イニシアティブ(Japan Climate Initiative: JCI)は、2024年10月18日(金)、「気候変動アクション日本サミット (Japan Climate Action Summit: JCAS) 2024」を開催しました。

今年は、日本の気候変動政策の今後の道筋となる第7次エネルギー基本計画が策定される重要な年です。言い換えれば、日本の気候変動政策を強化し、世界共通の1.5度目標達成に望みをつなぐ最後のチャンスです。

JCAS2024では、この重要な機をとらえ、日本の非政府アクターが多様な視点を持ち寄り、日本の気候変動政策のあり方、再生可能エネルギー拡大の可能性、私たち一人一人の危機意識の醸成などについて、語り合いました。

スピーカーには、世界の気候変動アクションを推進するグローバルリーダーたちのほか、企業や大学、若者団体、メディアやスポーツ界など、各団体のトップリーダー、専門家たちが登場。これからの日本の気候変動政策・対策のあり方について熱い議論を交わしました。

これらの議論が、気候変動への社会全体の関心を高め、よりよい政策転換への議論を盛り上げ、私たちの取り組みを一層前進させるきっかけとなることを期待するとともに、JCIとしてもさらなる活動の躍進を目指していきます。


気候変動アクション日本サミット (Japan Climate Action Summit: JCAS)2024

■日時:2024年10月18日(金)14:00~18:00(終了後、交流レセプション開催)
■開催形式:ハイブリッド
会場 虎ノ門ヒルズフォーラム メインホール(受付開始13:30)
〒105-6305 東京都港区虎ノ門1-23-3 虎ノ門ヒルズ森タワー5階
オンライン Zoom Webinar
■日英同時通訳あり
■参加費無料・要事前Web登録
■主催:気候変動イニシアティブ(Japan Climate Initiative; JCI)


アーカイブ動画 日本語通訳入り全編 (来賓あいさつはオリジナル音声版のみ)
下記プログラム内の「動画」リンクから、各パートに直接アクセスできます。


【プログラム】(敬称略)

開会あいさつ  動画
末吉 竹二郎 気候変動イニシアティブ 共同代表

ビデオメッセージ 動画
ニガール・アルパダライ 国連COP29気候変動ハイレベルチャンピオン

ジョン・ポデスタ 米国大統領上級顧問(国際気候政策担当)

 

基調講演 (事前録画) 動画
セルウィン・ハート 国連事務総長特別顧問(気候行動および公正な移行担当)

来賓あいさつ 動画(オリジナル音声のみ) 文字起こし 日本語 英語
ジャン=エリック・パケ 駐日欧州連合(EU)大使

パネルディスカッション「気候変動アクション最前線2024」(50音順)

<セッション1 日本の気候変動政策を変える|JCIメッセージの実現に向けて> 動画
COP28 や G7 サミットでの合意を実現し、1.5℃目標に整合する道筋に乗るため、日本の気候変動政策はどうあるべきかを議論する。

オリー・ウィルソン クライメート・グループ RE100・エネルギー事業責任者 資料
楠本 正治 パナソニック オペレーショナルエクセレンス株式会社 品質・環境本部 本部長 資料
芹ヶ野 瑠奈 日本若者協議会 キャンペーナー 資料
引間 雅史 上智大学特任教授、学長特別顧問 学校法人上智学院理事(経営企画・資産運用・情報システム・IR担当) 資料

モデレーター:国谷 裕子 ジャーナリスト

<セッション2 再生可能エネルギー容量3倍を実現する> 動画
脱炭素の鍵の中心となる再エネ。再エネ容量 3 倍の国際合意を日本でどのように実現するか。各地で進む先進例に学びながら、導入加速化のために何が必要かを議論する。

イエンス・ボグステッド・オーフェルト RWE Renewables Japan合同会社 洋上風力発電開発アジア・太平洋地域総代表
小山 貴史 エコワークス株式会社 代表取締役社長 資料
小山田 大和 合同会社 小田原かなごてファーム 社長 資料
豊田 祐介 デジタルグリッド株式会社 代表取締役社長 資料

モデレーター:高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(気候変動) 資料

 

<セッション3 高まる非政府アクターの力を結集する> 動画
国際的な調査において、気候変動への理解や関心が低い人の割合が突出して高い日本。気候変動への理解と行動を促進し、政策への関心を高め、脱炭素社会に向けた機運をどのように醸成していけばよいか、様々な分野の視点から議論する。

井田 寛子 気象予報士・キャスター
江守 正多 東京大学 未来ビジョン研究センター 副センター長
辻井 隆行 公益社団法人 日本プロサッカーリーグ 執行役員 サステナビリティ領域担当 資料
横田 啓  一般社団法人みどりのドクターズ 岡山協立病院総合診療科

モデレーター:松川 恵美 CDP Worldwide-Japan ジャパン・マーケット リード

 

Call To Action / 閉会あいさつ 動画
加藤 茂夫 気候変動イニシアティブ 共同代表

 

閉会後、会場にて交流レセプション

司会進行:田中 健 WWFジャパン 気候・エネルギーグループオフィサー(非国家アクター連携担当)

登壇者プロフィール(プログラム順)

 

末吉 竹二郎 気候変動イニシアティブ共同代表

東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現 三菱UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。現在、公益財団法人 自然エネルギー財団 代表理事 副理事長、 公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 会長。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任 投資(SRI)についての講演等を行う。
主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』(東洋経済新聞社)、『有害連鎖』(幻冬舎)、『最新CSR事情』(北星堂書店)、『グリーン経済最前線』(岩波新書、共著)がある。

二ガール・アルパダライ 国連COP29気候変動ハイレベルチャンピオン

アゼルバイジャンの無所属国会議員であり、2020年からバクー市の中心選挙区の1つで代表を務めている。国際機関、スポーツ、電気通信分野で15年間の職務経験を積んだ後、国会議員に選出された。
国会議員になる前は、F1アゼルバイジャングランプリにおいて、2016年の創設以来マーケティングおよびコミュニケーション部門のディレクター、公式スポークスマンを務めた。
バクー国立大学で法学と国際関係学の学士号と修士号を取得。

ジョン・ポデスタ 米国大統領上級顧問(国際気候政策担当)

ポデスタ氏はバラク・オバマ元大統領の顧問としてオバマ政権の気候変動政策を総括し、2008年にはオバマ政権の移行チームの共同議長に就任。国連事務総長のポスト2015開発アジェンダに関するハイレベル有識者パネルのメンバーとしても活躍。クリントン大統領首席補佐官を務めた他、2016 年にはヒラリー・クリントンの大統領選挙キャンペーンを指揮した。前職はシンクタンク Center for American Progress (CAP)の創設者兼所長を務めた。また、クライメート・ワークス財団の理事長、クライメート・ジョブズ・ナショナル・リソース・センターの理事など数多くの役職を歴任した。
この度、大統領気候特使ジョン・ケリー氏の退任を受け、大統領の国際気候政策上級顧問を兼任し、気候変動政策を国際的観点からも担当する旨が発表された。

セルウィン・ハート 国連事務総長特別顧問(気候行動および公正な移行担当)

国連事務総長特別顧問(気候行動および公正な移行担当)の職務は、気候変動に関する事務総長の優先事項を着実に実施することである。これには、パリ協定および持続可能な開発目標(SDGs)を達成するために、より強化された国際的な気候野心を動員・確保することが含まれる。特別顧問はまた、事務総長の代理として国連システムの気候行動を調整する。
ハート氏の前職は、米州開発銀行のカリブ地域担当の理事。2016年から2018年まで駐米バルバドス大使兼米州機構バルバドス常駐代表を務め、それ以前には潘基文国連事務総長の気候変動支援チームのディレクターとして、パリ協定の採択・調印につながった2014年の「気候サミット」や事務総長の気候に関する取り組みを主導した。
ハート氏は自身のキャリアを通じて、気候行動に関する指導的役職を歴任してきた。その中には、カリブ開発銀行の気候顧問、バルバドスの気候変動首席交渉官、小島嶼国連合(カリブ海、太平洋、アフリカ、インド洋、南シナ海に所在する43の島嶼国や海抜の低い沿岸諸国からなる連合)の調整官兼資金調達担当首席交渉官などが含まれる。ハート氏は2009年から2010年にかけて京都議定書適応基金の理事を務めたほか、第60回国連総会で総会第2委員会(経済と金融)の副委員長に選出された。

ジャン=エリック・パケ 駐日欧州連合(EU)大使

ジャン=エリック・パケは、2022年秋より駐日欧州連合(EU)大使を務める。
パケ大使はこれまで欧州委員会でさまざまな役職を歴任し、多様な分野でEUの政策形成に貢献してきた。2018年~2022年まで研究・イノベーション総局長として、「欧州イノベーション会議」の創設に関わり、主要な環境・社会・経済上の課題の解決を目指す複数の「EUミッション」の立ち上げなど、研究・イノベーション分野における組織を挙げた取り組みを推進した。
欧州近隣政策・拡大交渉総局西バルカン局長や駐モーリタニアEU大使(2004~2007年)を務め、豊富な国際経験を積む。
2015年~2018年まで、欧州委員会の副事務総長(より良い規制・政策調整担当)として、「欧州グリーンディール」に関する全ての政策分野を担当した。
欧州横断運輸ネットワーク(TEN-T)政策の立案を主導し、欧州の輸送インフラ政策や投資戦略、単一欧州鉄道領域および内陸水路・港湾政策も担当した。
業務においては、常に共創と組織的な変革を意思決定プロセスの中心に据え、また公共政策の課題設定に一般市民がより関与すべきだとの信念を持つ。

オリー・ウィルソン クライメート・グループ RE100・エネルギー事業責任者

オリー・ウィルソンは、クライメート・グループの RE100 およびエネルギー事業の責任者である。RE100 キャンペーンの運営を担当し、2026年までの RE100 の5カ年戦略の策定とその確実な実行に重点を置いている。オリーはクライメート・グループに3年半在籍し、ロンドンを拠点に活動。クライメート・グループの前には、さまざまなCSOたちや社会的企業で気候変動に関するキャンペーンに携わってきた。これにはWWFやFriends of the Earthも含まれ、そこでは電気自動車、エネルギー効率、ネットゼロ目標に関するキャンペーンを主導した。

楠本 正治 パナソニック オペレーショナルエクセレンス株式会社 品質・環境本部 本部長

1988 年、松下電器産業株式会社(現:パナソニックグループ)に入社。以来、同社の生産技術本部にて、様々な分野の内製生産設備の開発設計から量産導入に従事。2014 年からエアコン工場勤務を経て、2016 年より品質・環境本部にて工場の CO2 削減や環境長期ビジョンの策定などに携わる。2023 年 4 月から現職 (品質・環境本部 本部長)。

 

芹ヶ野 瑠奈 日本若者協議会 キャンペーナー

2002年杉並区生まれ、武蔵野市育ち。早稲田大学政治経済学部4年。後輩から誘われたことをきっかけに高校生の時から気候変動活動を始める。気候変動についての世論喚起を行う活動や、メガバンクの化石燃料への投資を止めることを要求する活動を行ってきた。今は若者の声を政治に届ける超党派のアドボカシー団体である、日本若者協議会で若者の政治参加、ジェンダー、そして気候変動の問題に関する政策提言活動を行っている。

引間 雅史 上智大学特任教授、学長特別顧問 学校法人上智学院理事(経営企画・資産運用・情報システム・IR担当)

三菱銀行(現三菱UFJ銀行)を経て、1985年に日興国際投資顧問(現日興アセットマネジメント)に入社。以降約40年にわたり一貫して資産運用会社および学校法人で資産運用業務に従事。1997年より約5年間、国際連合年金基金のアジア太平洋地域代表投資アドバイザーを務めた。1999年に国内初のSRIファンド設立を主導して以来、今日に至るまでサステナブル投資の調査および推進に関わってきた。2002年、日興アセットマネジメント代表取締役社長就任。2005年アライアンス・キャピタル・アセット・マネジメント(現アライアンス・バーンスタイン)代表取締役社長就任。2008年より上智大学で教鞭を執ると同時に、2017年より理事としてESG投資を核とした大学基金の資産運用管理に取り組んでいる。CFA協会認定証券アナリストおよび日本証券アナリスト協会検定会員。

国谷 裕子 ジャーナリスト

米国ブラウン大学卒業。1989年、NHK 衛星放送「ワールドニュース」キャスター。1993年から2016年3月までの23年間、NHK 総合テレビの「クローズアップ現代」のキャスターを担当。この間、特別番組や「NHK スペシャル」等の報道番組のキャスターも務める。2016年から持続可能な開発目標(SDGs)の取材・啓発活動に取り組む。現在、東京芸術大学理事、慶応義塾大学大学院特別招聘教授、国連食糧農業機関(FAO)親善大使。
1998年放送ウーマン賞、2002年菊池寛賞、2011年日本記者クラブ賞、2016年ギャラクシー賞特別賞など受賞。

イエンス・ボグステッド・オーフェルト RWE Renewables Japan合同会社 洋上風力発電開発アジア・太平洋地域総代表

RWE Renewablesの洋上風力発電開発アジア・太平洋地域総代表であり、同社のグローバル・リーダーシップ・チームのメンバー。アジア太平洋地域における6年間を含め、15年以上の業界経験を有する。洋上風力発電の新規案件の発掘からFID/FCまで、また建設や操業・保守を含む洋上風力発電の初期段階から後期段階すべての開発サイクルに携わる。
現在は東京に駐在し、アジア太平洋地域におけるRWEの洋上風力開発活動を統括する。

小山 貴史 エコワークス株式会社 代表取締役社長

1964 年熊本県生まれ。京都大学工学部卒。2004 年にエコハウス専門の注文住宅の設計・施工を行う「エコワークス株式会社」を創業。2012年「地球温暖化防止活動」で環境大臣表彰。2017年一般社団法人ZEH※推進協議会を設立し代表理事就任(現在は理事。※ZEH=ネットゼロエネルギーハウス)。2024年一般社団法人再エネ100宣言 RE Actionの理事就任。経済産業省「ZEHロードマップ検討委員会」委員、国土交通省「住宅のエネルギー性能の表示のあり方に関する研究会」委員などを歴任。2015年にはパリ協定を採択したCOP21のサイドイベント(パリ)を視察し著書「未来の子どもたちを守る家 ゼロ炭素社会の住まいづくり」を発刊。

小山田 大和 合同会社 小田原かなごてファーム 社長

1979年神奈川県大和市生まれ。大学卒業後、鈴廣かまぼこ株式会社、旭丘高校非常勤講師(社会)を経て、日本郵政公社(現日本郵政グループ)に就職。

郵便局勤務時代に3.11(東日本大震災)と原発事故を経験。2014年から農業・耕作放棄地問題に取り組む『おひるねみかんプロジェクト』を立ち上げる。エネルギーから経済を考える経営者ネットワーク会議事務局長へ就任の傍ら、2016年に合同会社小田原かなごてファームを設立。2020年4月から同社長に就任。

「原発ゼロ・自然エネルギー100%社会を創る」具体の実践を込めて、2016年に神奈川県下6例目のソーラーシェアリングを建設。農業と自然エネルギーを組合せる事業を本格的に開始。2020年度には日本初のオフサイト型自家消費を完成させ、自家消費先として『おひるねみかんプロジェクト』の精神を伝える『農家カフェSIESTA』をオープン。現在7基目の建設を始めるところ。これは神奈川県では最大の発電所数となる。食エネ自給こそ地方の魅力を引き出すとの信念をもって精力的に活動中。

小田原市行財政改革検討委員(2008‐2009)
小田原市社会教育委員、小田原市図書館協議会委員(2010‐2012)
松田町ソーラーシェアリング検討任意協議会会長
松田町再生可能エネルギー協議会委員
宮城県丸森町耕野地区外部アドバイザー
早稲田大学招聘研究員

主著 『食エネ自給のまちづくり』(田園都市出版社)

豊田 祐介 デジタルグリッド株式会社 代表取締役社長

2012年東京大学大学院工学系研究科修了(技術経営戦略学専攻/阿部研究室卒業生)後、ゴールドマンサックス証券に入社。
証券部門において為替・クレジット関連の金融商品組成・販売に従事し、戦略投資開発部においては主にメガソーラーの開発・投資業務に従事。
2016年よりプライベートエクイティ(PE)ファンドのインテグラルにおいて幅広いセクターにおいてPE投資業務を行い、2018年2月よりデジタルグリッド創業に参画。
2019年7月2日にデジタルグリッド株式会社代表取締役社長に就任。

高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(気候変動)

2023年より現職。慶應義塾大学総合政策学部(学士)、政策・メディア研究科(修士)修了後、日本エネルギー経済研究所にてエネルギー統計、長期エネルギー需給見通し、石油精製モデル、都道府県エネルギー需給モデル、世界エネルギーモデル等を担当。ノードハウス著「地球温暖化の経済学」等を訳し、DICEモデルを用いた分析を実施。地球環境産業技術研究機構 (RITE)を経て、東京大学新領域創成科学研究科にて応用一般均衡モデルを用いた研究にて博士(環境学)を取得、科学技術振興機構低炭素社会戦略センターにて、シナリオ分析や「電気代そのまま払い」社会実装等を実施。2015年に国際NGO CDPジャパンに参画し、企業・金融機関の目標設定(SBT)、再エネ調達(RE100)、TCFD情報開示、低炭素移行計画等のエンゲージメントを実施。

井田 寛子 気象予報士・キャスター

埼玉県春日部市生まれ。春日部親善大使。
春日部市立豊春小・中学校、埼玉県立淑徳与野高等学校卒業。
筑波大学第一学群自然学類化学科卒業(宇宙化学研究室)後、
製薬会社を経てNHK・TBS等メディアを中心に活動(ニュースウオッチ9,あさチャン!)。
2014年ニューヨークで開かれた国連気候サミットへの参加をきっかけに気候変動問題に関心を持ち、学びや発信を続ける。「難しいことを分かりやすく」伝えることにこだわりを持つ。
2023年東京大学大学院広域科学専攻修士課程修了。メディアの気候変動コミュニケーションについて研究。
現在NPO気象キャスターネットワーク理事長・WWFジャパン顧問。気候変動や防災に関する講演会等で活動中。
環境・体・食の3つのバランスの大切さを感じ、全米ヨガアライアンスインストラクターや野菜ソムリエを取得。

江守正多 東京大学 未来ビジョン研究センター 教授

1970年神奈川県生まれ。1997年に東京大学大学院 総合文化研究科 博士課程にて博士号(学術)を取得後、国立環境研究所に勤務。同研究所 気候変動リスク評価研究室長、地球システム領域 副領域長等を経て、2022年より現職。東京大学大学院 総合文化研究科で学生指導も行う。専門は気候科学。IPCC(気候変動に関する政府間パネル)第5次および第6次評価報告書 主執筆者。著書に「異常気象と人類の選択」「地球温暖化の予測は『正しい』か?」、共著書に「地球温暖化はどれくらい『怖い』か?」、監修に「最近、地球が暑くてクマってます。」等。

ⒸJ.LEAGUE

辻井隆行 公益社団法人 日本プロサッカーリーグ 執行役員 サステナビリティ領域担当

1968年生まれ。早稲田大学を卒業後、日本電装に入社。サッカー部(現・FC刈谷)で2年間プレー。退職後は、大学院で地球社会論を学び、その後はパタゴニアで勤務。2009年から2019年まで日本支社長を務める。退任後、Jリーグの執行役員としてサステナビリティ領域を担当。Jリーグの気候アクションに取り組んでいる。

横田啓 一般社団法人みどりのドクターズ 岡山協立病院総合診療科

2008年、自治医科大学医学部を卒業。山口県の山間地の病院や診療所でプライマリ・ケアに従事した。神奈川県で保健所勤務や腎臓内科を経験。2016年より山口県立総合医療センターで、へき地医療支援、総合診療医の育成に関わった。2022年より「みどりのドクターズ」に参加。2023年より岡山協立病院総合診療科に勤務し、現在に至る。医療機関カーボンフットプリント計算ツールClimate Impact Checkup Toolを翻訳し、日本国内での普及に取り組んでいる。

松川 恵美 CDP Worldwide-Japan ジャパン・マーケット リード

2020年2月CDPに入職、シニア・マネジャーとしてサプライチェーン担当、日本でのサプライチェーンプログラムの推進に携わる。2023年4月よりセールス&マーケティングおよびパートナーシップを担当、2024年7月よりサプライチェーンの他、認定パートナーシップやデータ販売を含む戦略を担当。2022年11月〜3月、環境省「脱炭素アドバイザー資格制度の認定にかかるガイドライン検討会」委員、2023年11月~2024年3月経済産業省「産業競争力強化及び排出削減の実現に向けた需要創出に資するGX製品市場に関する研究会」委員。

加藤 茂夫 気候変動イニシアティブ 共同代表

株式会社リコーで欧州事業、本社統括に従事したのち、2015年からサステナビリティ担当役員として、脱炭素宣言、日本企業として初のRE100参画を実現。 事業活動とSDGsを同軸化するESG経営への変革をリード。その後、日本気候リーダーズ・パートナーシップ(JCLP)の共同代表、 World Environment Center(WEC、本部米国)やグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(GCNJ)の理事として、気候変動問題を中心に企業・産業界の社会課題解決への貢献を牽引。外務省の「気候変動に関する有識者会合」のメンバーに加わる。末吉竹二郎氏ととともに、日本の幅広い非国家アクターのネットワーク創設を提唱し、2018年7月、気候変動イニシアティブ(JCI)設立に貢献、2023年3月より現職。

田中 健 WWFジャパン 気候・エネルギーグループオフィサー(非国家アクター連携担当)

福岡県庁、経済産業省で廃棄物管理やリサイクル推進などの環境保全行政、日本のリサイクル企業の海外ビジネス展開支援に従事。その後、日本科学未来館にて科学コミュニケーターとして、国内外の科学館、企業、研究機関などと連携し、科学技術や研究者と一般市民をつなぐ様々なプロジェクトを担当。2018年8月から現職。気候変動イニシアティブ(Japan Climate Initiative: JCI)等、企業や自治体など非国家アクターの気候変動対策の強化に取り組む。九州大学理学府分子科学専攻にて修士課程(理学)修了。

 


<関連情報>

■「気候変動アクション日本サミット2023」2023年10月6日開催
■「気候変動アクション日本サミット2022」2022年10月14日開催JCAS2022概要レポート
■「気候変動アクション日本サミット2021」2021年10月13日開催JCAS2021概要レポート
■「気候変動アクション日本サミット2020」2020年10月13日開催
■「気候変動アクション日本サミット2019」2019年10月31日開催
■「気候変動アクション日本サミット」2018年10月12日開催