取り組みの概要

帝人グループは、多岐にわたる事業をグローバルに展開していることから、事業活動に伴う地球環境への負荷が少なくないことを認識し、安全確保を基盤としながら環境負荷の低減に努め、社会と企業の持続可能な成長を目指しています。
「中期経営計画2020-2022」では、「気候変動の緩和と適応」を重要課題(マテリアリティ)として捉え、軽量化・効率化技術を活かして脱炭素社会への移行に貢献するとともに事業活動に伴う温室効果ガス排出の削減に努めています。
2021年7月には、ネット・ゼロの実現に向けた取り組みを加速させるため、スコープ1・2削減目標を引き上げ、スコープ3削減目標を新たに設定しました。

気候変動対策の短中長期の目標

気候変動対策として以下のKPIを定め、ロードマップを策定して、目標達成に向けた取り組みを推進しています。
・2030年度までの早い段階にCO2削減貢献量をグループ全体およびサプライチェーン川上におけるCO2総排出量以上にすることを目指します。
・自社排出温室効果ガスを2030年度までに2018年度比30%削減し、2050年度までに実質ゼロにすることを目指します。
・サプライチェーンCO2排出量(スコープ3の排出量のうち、カテゴリー1の商社ビジネスを除く範囲を対象)を2030年度までに2018年度比15%削減することを目指します。

再生可能エネルギー利用の推進

電力を順次再生可能エネルギーに切り替えていき、事業成長と温室効果ガス排出のデカップリングを進め、2050年度には、100%再エネ化を目指しています。

スコープ3を対象とした取り組み

スコープ3排出の大半はサプライチェーン上流での排出です。製品使用段階においては、軽量化・効率化の技術を活かし航空機や自動車といった顧客製品のCO2排出削減に貢献しています。

温室効果ガス削減に関するその他の取り組み

インターナルカーボンプライシング(ICP)制度を導入し、グループ内・グローバル共通として設定した社内炭素価格を適用し、仮想的な費用に換算して、投資の判断基準のひとつとして運用しています。ICP制度を導入することにより、CO2排出削減に資する設備投資計画を後押しし、CO2排出削減に関する長期目標の達成を目指しています。

気候変動に関する情報開示の推進

気候変動対策を含む環境関連の情報を統合報告書およびウェブサイトで公開しています。2019年3月にTCFD提言に対する支持を表明し、TCFD提言に沿った情報開示に取り組んでいます。また、CDPの気候変動質問書に回答しています。

金融を通じた取り組み

機関投資家とESGの観点で積極的に意見交換を実施し、帝人グループの気候変動対策をできるだけ理解いただけるように努めています。

排出実質ゼロへの取組み:Race to Zero Circle

【ネットゼロの目標年】
2050年

【中期目標】
Scope 1+2:2030年度までに2018年度比でCO2を30%削減
Scope 3:2030年度までに2018年度比でCO2を15%削減

【最新のインベントリや目標】
気候変動への取り組み