昭和女子大学特命教授(2017年～)、京都大学大学院特任教授(2022年～)兼務。
中部日本放送アナウンサーなどを経て、2005年に国際NGOのWWFジャパンへ。専門は国連における気候変動国際交渉及び環境・エネルギー政策。2002年国際気象フェスティバル「気象キャスターグランプリ」受賞。2050年ネットゼロ実現に向けた気候変動対策検討小委員会委員。近著『気候変動政策をメディア議題に―国際NGOによる広報の戦略』（ミネルヴァ書房2022）、『地球温暖化を解決したい―エネルギーをどう選ぶ？』（岩波ジュニアスタートブックス2021）など。博士（公共政策学・法政大）。米ハーバード大修士課程修了。気象予報士。

環境省地球温暖化対策課、国土交通省下水道企画課、環境省環境安全課、環境省環境影響審査室、環境省福島環境再生事務所、環境省市場メカニズム室、OECD（経済協力開発機構）、環境省循環型社会推進室、環境省気候変動国際交渉室で勤務。

1989年入社、国内・海外調査業務の経験やみずほ銀行産業調査部長などを経て、2020年4月からリサーチ＆コンサルティングユニット長として、経済・金融市場、産業動向分析を担うリサーチ部門と、経営戦略から環境・エネルギー、デジタル、社会保障まで広範な領域をカバーするグループのコンサルティング部門を統括。
サステナビリティやDXをはじめとするグローバルな潮流や顧客ニーズの変化を捉え、ユニット内外の高度な専門性を融合させるとともに、グループ内の金融機能とも連携することにより、グループ一体となった価値提供の最大化を推進。
2022年9月よりグループCSuO*を兼務、〈みずほ〉におけるサステナビリティ領域の推進責任者として、グループ横断での知見集約・連携強化を図り、サステナビリティに関するグループの方針策定やお客さまの課題解決に資するサステナブル・ビジネスの開発・推進等を所管。
一橋大学経済学部卒業。
*CSuO：Chief Sustainability Officer

入社以来、エネルギーや自動車事業本部で法人営業・本船運航に従事。気候変動関連では2010年代前半に環境グループで環境規制対応に取り組んだ。2021年より再び脱炭素グループに配属、欧州での排出権取引や炭素強度規制のFuelEU Maritimeの対応を統轄、その他日本郵船グループのGHG集計、サステナビリティ開示も担当。

東京大学理科二類2年生。農学部応用生物学専修内定、次春から正式に進学。小学2年生の時にテレビで地球温暖化特集を見て、その内容もさることながら周囲の大人の無関心さにショックを受けたことをきっかけとして、気候変動問題に関心を持つようになった。特に「どのようにしてフードセキュリティを脅かさず農業の環境負荷（特にGHG排出）を軽減できるか」に強い関心を持ち日々学んでいる。Climate Youth Japanには高校2年生の春に加入。受験期は活動を休止していたが、大学入学を機に再開。主にエネルギーやプラスチックに関する政策提言活動に関わりながら、会計として団体の運営にも携わっている。

2023年より現職。住友商事において、国内の鉄鋼メーカーと海外のエネルギー企業との間で、油井管のトレード業務に従事。部内のCO2排出量の測定やESG関連業務に携わる。
自然エネルギー財団では、気候変動イニシアティブ（JCI）の事務局として、自治体や企業など非政府アクターの気候変動対策・連携に関する業務を担当。

株式会社リコーで欧州事業、本社統括に従事したのち、2015年からサステナビリティ担当役員として、脱炭素宣言、日本企業として初のRE100参画を実現。 事業活動とSDGsを同軸化するESG経営への変革をリード。その後、日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）の共同代表、 World Environment Center（WEC、本部米国）やグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）の理事として、気候変動問題を中心に企業・産業界の社会課題解決への貢献を牽引。外務省の「気候変動に関する有識者会合」のメンバーに加わる。2018年7月、気候変動イニシアティブ（JCI）設立に参画。

福岡県庁、経済産業省で廃棄物管理やリサイクル推進などの環境保全行政、日本のリサイクル企業の海外ビジネス展開支援に従事。その後、日本科学未来館にて科学コミュニケーターとして、国内外の科学館、企業、研究機関などと連携し、科学技術や研究者と一般市民をつなぐ様々なプロジェクトを担当。2018年8月から現職。気候変動イニシアティブ(Japan Climate Initiative: JCI)等、企業や自治体など非国家アクターの気候変動対策の強化に取り組む。九州大学理学府分子科学専攻にて修士課程（理学）修了。