東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行（現 三菱UFJ銀行）に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。現在、公益財団法人 自然エネルギー財団 代表理事 副理事長、 公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 会長。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任（CSR）、社会的責任 投資（SRI）についての講演等を行う。
主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』（東洋経済新聞社）、『有害連鎖』（幻冬舎）、『最新CSR事情』（北星堂書店）、『グリーン経済最前線』（岩波新書、共著）がある。

横浜国立大学講師を経て、2003年よりIGES勤務。研究テーマは国際気候変動枠組みの制度設計および主要国の気候・エネルギー政策決定プロセス。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス博士課程修了。博士（国際関係学)。

2023年より現職。慶應義塾大学総合政策学部（学士）、政策・メディア研究科（修士）修了後、日本エネルギー経済研究所にてエネルギー統計、長期エネルギー需給見通し、石油精製モデル、都道府県エネルギー需給モデル、世界エネルギーモデル等を担当。ノードハウス著「地球温暖化の経済学」等を訳し、DICEモデルを用いた分析を実施。地球環境産業技術研究機構 （RITE）を経て、テコンドー専念のため研究を中断し、韓国龍仁（ヨンイン）大学に留学。引退後、東京大学新領域創成科学研究科にて応用一般均衡モデルを用いた研究にて博士（環境学）を取得、科学技術振興機構低炭素社会戦略センターにて、シナリオ分析や「電気代そのまま払い」社会実装等を実施。2015年に国際NGO CDPジャパンに参画し、企業・金融機関の目標設定（SBT）、再エネ調達（RE100）、TCFD情報開示、低炭素移行計画等のエンゲージメントを実施。

独立系気候シンクタンクInfluenceMapの東京オフィス及び東アジア地域に関する調査やステークホルダーエンゲージメントを担当。2020年7月より現職。前職は（一財）日本エネルギー経済研究所にてLNGや水素政策に関する研究員。慶応義塾大学環境情報学部卒、パリ政治学院環境エネルギー政策修士卒、北京大学国際関係学修士卒。（一般）Stand With Ukraine Japan共同設立者・代表理事。

株式会社リコーで欧州事業、本社統括に従事したのち、2015年からサステナビリティ担当役員として、脱炭素宣言、日本企業として初のRE100参画を実現。 事業活動とSDGsを同軸化するESG経営への変革をリード。その後、日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）の共同代表、 World Environment Center（WEC、本部米国）やグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）の理事として、気候変動問題を中心に企業・産業界の社会課題解決への貢献を牽引。外務省の「気候変動に関する有識者会合」のメンバーに加わる。2018年7月、気候変動イニシアティブ（JCI）設立に参画。

2023年より現職。住友商事において、国内の鉄鋼メーカーと海外のエネルギー企業との間で、油井管のトレード業務に従事。部内のCO2排出量の測定やESG関連業務に携わる。
自然エネルギー財団では、気候変動イニシアティブ（JCI）の事務局として、自治体や企業など非政府アクターの気候変動対策・連携に関する業務を担当。